見直される自然エネルギー/名古屋市の建築設計事務所 建築創造舎アトリエK 一級建築士事務所

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自然エネルギー 太陽光発電

福島第一原子力発電所の事故により見直される自然エネルギー

2011年3月11日に発生した東日本大震災で発生した原子力発電所の事故。被災された多くの方、亡くなられた多くの方とそのご遺族の方々へお見舞い申し上げます。

エネルギー資源を海外に頼るしなない日本では電力需要の約30%を原子力発電が担っていますが、東日本大震災を受け、今後は原発施設の耐用年数終了と共に緩やかに原子力発電所は減少していくとの見方があります。また、原子力発電に代わって自然エネルギーを導入する動きが活発化しています。

ここ数年、太陽光発電が注目を浴び、平成22年からは太陽光発電の余剰電力を電力会社に売却する単価も時限的に引上げられるなどしていますが、原発事故をきっかけに太陽光発電の受注も飛躍的に伸びているようです。建築創造舎アトリエKでは、昨年新築された住まいに太陽光発電を設置しましたが、既に竣工しているお客様からもお問い合わせを戴き、既存の建物に太陽光発電をこの夏にも設置する予定です。

太陽光発電は国の補助金と、住んでいる県・市町村から補助金が出る場合があります。いずれも予算に限りがあるため、基本的には予算枠が無くなれば年度内の補助金は打ち切られてしまいます。そして国の補助金は、平成22年度で発電量1kwあたり7万円の補助がありましたが、平成23年度は4万8千円に下がっています。今後も補助金は下がっていくのではないかと思いますが、太陽光発電を設置するなら是非補助金を活用したいものです。

今回お問い合わせを戴いたのは名古屋市にお住まいのお客様です。
名古屋市でも太陽光発電設置に補助金があり、発電量1kwあたり4万8千円と、国と同じ額になっています。が、予定数量は500戸と少なく、昨年の実績では補助金申請開始から僅か2日程で受付終了となってしま、今年平成23年度は受付初日で申込数が予定数量を2倍近く上回ってしまったため、抽選となりました。

多くの市町村では独自に太陽光発電に補助金を拠出していますが、先ずは国の補助金申請が先に行われていることが条件となっている場合が多く、市町村に申請するための手順の確認と日にちには余裕が必要です。また、国の補助金申請は必要書類を整えて送り、実働で14日間を審査期間として受理されます。ですからカレンダーでは3週間程見込んでおく必要がありまので、市町村の補助金申請開始日が分かっていれば、逆算して書類を整えるようにしましょう。

太陽光発電設置でよくあるトラブルには、設置後の雨漏りがあります。
新築工事の段階で設置するなら設置部分の下地補強や防水対策を行えますが、既存の建物に設置する場合は工事状況の注意が必要です。

発電パネルを設置する際は屋根の仕上げ材や形状に合わせて様々な種類の取り付け金物が用意されています。しかしこの金物を設置するためには屋根にビスで固定したりするため、小さいながらも穴をあけることになります。また、発電パネルからパワーコンディショナーまでの配線を繋ぐために、外壁にも穴をあけなくてはいけません。
こうした屋根や外壁は建物を風雨から守る大切な部分であり、建物の耐久性にも多いに関わる部分ですから適切な工事が行われているか監理してもらうと安心ですね。

今回は太陽光発電を取り上げていますが、太陽光発電は昼間しか発電することが出来ません・・・当然ですね。大型の風力発電では低周波が大きな問題となって、あまり普及が進んでいないようですが、常時風が吹いている地域では夜でも発電出来るメリットがあります。

2020年代には自然エネルギー普及率を20%代に引上げると首相発言があったように、風力発電も今後ますます普及することが見込まれます。住宅でも小型の風力発電のプロペラが廻っている姿が当たり前の風景になる日も近いかも知れませんね。

2011.06